家計消費の動向を分析！｜生活費のやりくりを見直す6つのヒント

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あがり続ける物価。ひっ迫する家計。

収入は急には増やせないので、毎月の支出を減らしたい。

でも、何から手をつけたらいいのか分からない･･･

そんな方のために、家計見直しのヒントを！
総務省の家計調査データを元に『いま増えている家計項目はなにか？』『昨今の家計の特徴』を分析しました。

この分析結果を確認いただき･･･

一般的に増えている家計項目をまず見直そう！
世間ではそれほど増えてないのに、我が家は負担が増している！？

などの気づきに繋げていきましょう！

6つのヒントは「まとめ」に記載しています。興味がある項目だけでも、是非ご確認くださいませ！！

【前提】使ったデータ
【本題】昨今の家計の特徴は！？
【まとめ】6つのヒント

【前提】使ったデータ

今回、使用したデータは、総務省が毎年実施している家計調査「家計収支編」のデータです。

家計調査とは、国民生活における家計収支の実態を把握し、国の経済政策・社会政策の立案のための基礎資料を提供することを目的とする。
総務省統計局「家計調査」

家計調査は、日本国内の約9,000世帯を対象として、家計の収入・支出、貯蓄・負債などをヒアリングするもの。

今回は、その中でも『二人以上の世帯のうち勤労者世帯』の支出データを使用。

つまり、バリバリ働き世帯の家計の特徴を把握するための分析を行いました。

【本題】昨今の家計の特徴は！？

早速、それぞれの家計項目ごとの金額推移を見て、支出金額が増加しているもの・減っているものを確認していきましょう。

まずは全体の傾向をつかむために、消費支出と非消費支出から確認します。

消費支出と非消費支出

家計は、大きく「消費支出」と「非消費支出」に分類できます。2つの概要は以下のとおりです。

消費支出　：日常の生活で必要なモノやサービスを購入する際の支出
非消費支出：税金や社会保険料のように、何かを買うわけではない支出

では家計調査データから、両者の2000年以降の増減状況を見てみましょう。

このグラフは、2000年の支払金額を「1」として、以降の増減率を示したものです。
ご覧のとおり、「非消費支出」は20年前に比べて、増加しています。1.27倍といったところでしょうか。
一方で、「消費支出」はやや減少傾向で推移。コロナ禍に入った2020年から、更に減少が強まった模様です。

以上から、家計を大まかに見ると、『税金や社会保険料などの非消費支出は増加する一方で、その反動なのか非消費支出にお金が回ってない』という状況が推察されます。

次は、「消費支出」「非消費支出」をそれぞれ細かく見ていきましょう。

増えてる消費支出とは

「消費支出」全体で見ると、減少傾向ですが、中には増えている家計項目もあるはず。

ここでは「消費支出」の中でも、増加傾向にある家計項目を把握することで、真っ先に見直すべき支出は何かを考えていきたいと思います。

大きく増加

「通信費」が圧倒的に増加。2017年以降、やや減少しているのは「格安スマホ・MVNO」の普及が要因。まだ、スマホ料金を見直していない方は、改善できるかもしれませんね。
次に「医療費」と「自家用車関連」の支出が増加しています。
「医療費」はやむを得ない支出。近年、所得ある高齢者の負担割合を増加する等、今後も負担が増える可能性も。心身を崩す前の「健康投資」を心がけることも大事ですね。
「自家用車関連」も増加。半導体不足に伴う自動車価格とガソリン代の高騰が主因と考えられます。自家用車のランクダウンやカーリース・カーシェアリングの検討の余地があります。

やや増加

「外食除く食料」の購入は、コロナ禍以降に増加に転じています。
「教育費」は近年、乱高下。これは、「高校3年生がいるか否か」など、各世帯の状況に左右されるので、あまり参考にならないかもしれません。
「光熱費」は意外にも近年、ほぼ横ばい。これは、クレジット支払いの普及の影響が考えられます。クレジット支払いについては後述します。

減っている消費支出

次は、減少傾向の消費支出を確認していきます。
ここでは、「一般的には減少しているのに、我が家では逆に負担感が大きくなってるものはないか？」といった目線でご覧ください。

大きく減少

最も減少しているのは「交際費」、次に「交通費」が減少。この2つの特徴は、コロナ禍に入ってから減少が大きくなっていること。
逆を言えば、新型コロナに慣れた昨今、これらが増加に転じて家計を更に圧迫しないかといった注意が必要です。
徐々に減少しているのが「被服と履物」つまりファッション。もちろん、高級ブランド志向の人もいますが、全体としては『ファッションよりも他のことにお金をつかう人』が増えている状況のようです。

やや減少

やや減少と見なせるのは「娯楽費」と「外食」。
ただし「外食」については、コロナ禍の前は増加傾向にありました。これもまた、ニューノーマルにおいては増加に転じる可能性が大いにあることを認識しておくと良いでしょう。

非消費支出の詳細

税金や社会保険料などで構成される「非消費支出」。自分の力だけでの改善に難しさはあるものの、ここの出費を見直せると効果は抜群です。

詳細を確認していきましょう。

「借入・クレジット返済」が長年にわたり増加。さらにコロナ禍やキャッシュレス普及により激増しています。実際問題として、借金やショッピング枠の返済に苦しむ人には「ローンのおまとめ」をおススメします。具体的な方法は、「おまとめローンのコツ」でチェックしましょう。
「社会保険料」と住民税等の「直接税」は、微増という状況。「社会保険料」を減らすことは困難。一方、「直接税」については医療費控除やふるさと納税による節税に取り組むことが可能です。
非消費支出で唯一、減少しているのが「保険料」。ネット保険の登場や保険見直しの一般化が要因と考えられます。逆に、いまだ保険料の負担感が大きい人は、保険の見直しを行う店舗を訪問することを強くおススメします！

【まとめ】6つのヒント

以上、家計調査による各家計項目の増減を見てきました。まとめると以下のとおりです。

消費支出では「通信費」が圧倒的に増加。スマホ料金を見直していない人は「格安スマホ・MVNO」での改善を検討すべきです。
また、「自家用車」にかかる支出も増加。あなたの車は本当に必要でしょうか？カーリースやカーシェアリングの検討の余地があります。
コロナ禍で減少した「交通費」「交際費」「娯楽費」「外食」が急増していないか注意しておきましょう。
非消費支出では「借入・クレジットの返済」が激増。ローンおまとめ等による負担軽減は必須です。
「社会保険料」や「直接税」も増加。医療費控除やふるさと納税を活用した節税は積極的に行いましょう。
ネット保険や保険見直しにより「保険料」の支払いは減少傾向。いまだ、高額の保険料を支払っている人は、家計負担の軽減とライフプランニングのためにも、保険の見直しを検討しましょう。